タイトルで言い切ったシリーズ。
確定申告をした時にも感じたけどe-Taxそのものは良く出来ていて、税金の還付処理が進むのにあわせて処理状況が通知される。
処理完了のお知らせを見て口座を確認したところ、もともとの確定申告提出時の見積もりとして表示された金額とほぼブレなく、188,408円が2026-03-13付で公金受取口座に振り込みされた。名義は半田税務署だった。税務署こわい。
数時間の手間でこれだけ還付されたこと自体は素直に嬉しい。が、そもそも勤めていた会社にはマイナンバー提出してあったから給与所得は把握できている筈だし、金融所得も口座を持っている全ての証券会社にマイナンバー提出済みのため把握できているに決まっているし、医療費だってマイナ保険証なんだから全ての利用は把握できているんだし、自分は使っていないけど住宅ローンだって借りる金融機関にはマイナンバーで本人認証している筈だ。つまり確定申告のいちいち入力させる数字のほとんどは国からは見えているんだから、勝手に計算して「これで相違ないか?」と確認させて本人が最終承認するくらいにできないものか。まぁふるさと納税などの寄附に関しては各自が任意でやってる行為だし把握できていないとは思うけど。
e-Taxが今後も改善されて行くなら、年イチのチマチマした書類を見て写して提出する行為として続けてもいいのかも知れない。どうせ給与所得は今後ゼロだし、株とETFで配当所得を増やしていくデッキ構築ゲームを遊んで行く訳だから、ちゃんと増えてるのが成果として確認できたら嬉しいだろうし(逆に減ってたら落ち込んで確定申告やめちゃいそう)。
X(Twitter)に書いた気がするけど、もともと自分は有名な4%ルールというやつで7,500万円(年間300万円の支出で計算)あればFIREできるっしょ~くらいの雑な認識でいた。
が、やはりリタイア翌年(僕で言えばまさに今年)の税金と社会保険料は予想以上に半端なくて、この1年を耐えるための弾力的な資金としてプラス500万円、あわせて8,000万円が必要最低限ではないかと考えをあらためた。逆に言えば贅沢しないなら1億円や2億円も必要ないと思ってる。
じゃあ500万円どうやって確保するのという話になるが、失業保険などのセーフティーネットを活用するのも有効な手段だろう。僕はもう使わないと決めたため一生ハロワ行ったことなしだが就職するフリしてお金が貰えるというのはやはり大きい。「そういうための制度じゃねえからこれ!」という建前はわかった上で、リタイアのためのつなぎ資金としては有効である。10年以上も会社員という苦行を続けた実績のある人には貰う権利あるでしょうよ。給与からずっと天引きされてた訳だしね。
インフレでお金の価値が目減りしていく不安に関しては、リタイア時7,500万円-8,000万円ある人が全額預金というのは考えづらいため、インフレ耐性のある資産があればまぁ大丈夫でしょう。いや定年退職した人だと預金だけってパターンもあり得るのかな……。勝間和代大先生も推奨の4資産均等バランスファンドとかに移すのがいいと思います。
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